保険の種類

保険の種類

前書き

 保険と一言で言っても色々あります。

一体どれを選んだら良いのか分からい方も多いと思います。

私も色々調べたりしました。

しかし一向にゴールにたどり着きません。

そこで色々悩んだ挙句、保険を全般的に扱っていて私の希望する保険を提案してくれる方法を見つけました。

保険は一生ものですし、高くつきます。

安易に選んで後悔はしたくありません。

歳をとるごとに保険も変わっていくし、保険の料金も高くなっていきます。

私はもう６０歳を超えていますが、１０年前くらいから保険を本格的見なおそうと思いました。

生命保険にずっと入っていたのですが、更新するするたび歳もとって保険の料金も上がっていきます。

若かったころは何でもいいので・・、と思って入っていました。

しかし、いざ年齢が４０歳くらいになるとさすがに今までの生命保険を更新したら高くなって・・。

子供も社会人になり、死亡保険（　生命保険　）っているのかなぁ・・、とか。

それに今はコロナウイルスとかでいつ死ぬかわからないし・・・。

子供は社会人になったばかりなので、まだ若いので結婚した時の事を思えば今のうちに良い生命保険に入っていた方が年齢が若いのでお得だし。

色々考えさせられます。

そこで皆さんこのような悩みをお持ちだと思うので、趣味でこのサイトを立ち上げました。

参考になれば幸いです。

保険の種類

大きく分けて、

①　死亡保険

②　医療保険

③　がん保険

④　個人年金保険

⑤　女性保険

⑥　学資保険

⑦　資金運用に適した保険

⑧　経営者保険

⑨　介護保険

などが主に上げられると思います。

必要保障額の考え方

各家庭によって必要保障額は異なる

具体的な必要保障額を算出するには、家族構成や年齢、職業、収入、子供の進学、マイホーム購入予定といった要素を踏まえながら、必要となる金額を足していきます。

その合計額から、残された配偶者の予定収入額、加入中の社会保障制度（国民年金、厚生年金、国民健康保険、健康保険など）から保障される金額、会社からの退職金や弔慰金、配偶者が老後に受け取る公的年金、所有資産といった要素を差し引いた額が必要保障額（不足している分の保障額）となります。

これを補うのが生命保険の役割なのです。

このように、各家庭ごとに異なるいくつもの要素から必要保障額を算出することが、正しい保険選びの基本となります。

必要保障額の算出方法

支出予定額	末子の独立までの生活費	現在の生活費×7割×末子独立までの年数
	子供の学費	今後の学費総額 （子供の年齢・希望進学コースにより異なる）×子供の人数
	末子独立後の配偶者の生活費	現在の生活費×5割×末子独立時の配偶者の平均余命
	ほか、住宅費（住宅ローンの名義人が死亡した場合、団体信用生命保険が付帯されていると、その後の返済は免除される）、葬儀代、雑費など
収入予定額	配偶者の収入	予定年収×働ける年数
	社会保障制度からの給付	遺族年金（遺族基礎年金、遺族厚生年金など）
	死亡退職金など	勤め先からの死亡退職金、弔慰金など
	配偶者が老後に受け取る公的年金	勤め先からの死亡退職金、弔慰金など
	資産	預貯金、有価証券など
	ほか、不動産収入など

必要保障額＝支出予定額－収入予定額

必要保障額の算出はプロに頼んだ方が良い

必要保障額を自分で計算することは可能ですが、要素がもれてしまったり、複雑な計算を何度もする必要が出てきます。

ですから、このサイトで紹介する専用システム会社で、一気に算出してもらうほうが断然効率的です。

ただし、何も知らないまま相談するよりも、だいたいの必要保障額や概要をつかんでおいたほうが理解は早くなります。

上記の算出方法を、事前に確認しておきましょう。

必要保障額に差が出る要因

各家庭の必要保障額に差が出る一番の要因は、子供の年齢と人数になります。

小さな子供のいる家庭の必要保障額は高額となりますが、子供の年齢が上がるにつれ年々下がっていきます。

また、子供がいない人や、すでに独立している場合、高額保障は不要となりますが、葬儀代や諸経費など低額の保障はある程度考えておく必要があります。

また、もうひとつの要因として、加入中の公的年金の違いがあります。

加入中の公的年金が国民年金であるか厚生年金（または共済年金）であるかによって、残された遺族が受け取れる遺族年金にも差が出るからです。

職業ごとに適用される公的年金の種類

厚生年金	会社員が加入
共済年金	公務員などが加入
国民年金	自営業の人が加入